理念・基本方針・沿革

理念

FOR OUR BRIGHT FUTURE
明るい明日のために。

基本方針

患者様の人権を尊重し、質の高い医療を提供します
事故のない安全な医療を目指します
地域との連携を密にし、医療活動を通して地域に貢献します
病院の健全経営を目指しとりくみます
病院職員のやりがいをお互いに支援し合い自己実現を目指します

当院は在宅復帰を目標にサポートさせていただいています。

急性期治療を終えられた方が、在宅での生活を無理なく送れるように、当院での療養生活を通して体力や機能の回復をお手伝いいたします。入院時より、医師をはじめとする多職種スタッフが、患者さん・ご家族と共に退院を目指して支援いたします。

アクラス中央病院

沿革

1970年	前院長中村博見、中村医院を開設
1981年	中村医院を移設
1988年	ベッド数を47床に増床し、なかむら内科病院に名称変更（老人病棟）
1993年	院長に中村俊博就任
1999年	医療法人博康会を設立
2000年	療養型病床群に変更介護療養型病床を27床にするリハビリテーション科開設
2007年	介護療養病床を20床に減床する介護リハビリテーションを開始
2008年	居宅介護支援事業所開設鴨池デイサービスセンター「和（なごみ）」開設介護療養病床を8床に減床する
2010年	病院機能評価（Ver.6）認定を取得
2012年	障害者施設等一般病棟（23床）開設
2014年	アクラス中央病院と名称変更し、武岡へ移転認知症治療病棟46床、障害者施設等一般病棟14床増床し、全107床となる
2015年	アクラス鴨池クリニック開設アクラスまごころセンター設置人間ドック開始、人間ドック学会施設会員登録アクラス鴨池クリニックをアクラス中央病院に機能集約アクラス健康管理センター、アクラス画像診断センター設立現在の診療科目に変更認知症リハビリテーション開始通所リハビリテーション（短時間型）開始
2016年	プレミアムMRIを本格開始療養病棟を回復期リハビリテーション（24床）へ機能変更鹿児島県精神科病院協会への加入回復期リハビリテーション病棟協会への加入精神科作業療法開始敷地内全面禁煙禁煙外来開始
2017年	TBCC（Team Building＆Career Consulting）推進本部を設立院長中村俊博が日本人間ドック学会人間ドック認定医に認定鹿児島県消化器集団検診精密検査医療機関に認定鹿児島大学病院連携医療機関登録
2018年	3代目院長に石橋和明が就任 80列CTスキャン（キャノンメディカル社）を導入病床種別変更　一般病床37床→24床、療養病床24床→37床回復期リハビリの病床比重を拡大しリハビリ体制を強化
2019年	CTC（地域トータルケア）推進部を発足脳神経外科専門医の西澤輝彦先生ご着任脳神経内科増科臨床内科専門医（循環器専門）の豊永浩一先生ご着任循環器内科増科タクティールケアセラピストを採用し導入開始
2020年	「鴨池デイサービスセンター和」にて他の通所介護にはない「感・動・食」を強化実践アクラス訪問診療センタ―を設置 office365の導入、Teams等、IT推進を開始クラウド健診システム（ノートウェア社）導入回復期リハビリテーション施設基準１を取得新型コロナウイルス感染症により院内外感染対策の厳戒態勢実施
2023年	メディカルライセンス奨学金制度拡充鴨池デイサービスセンター和閉鎖アクラス中央病院にて通所リハビリ半日型／1日型を開始通所リハビリ半日型へコンディショニングマシンを導入通所リハビリ1日型へトレーニングツール「TANO」を導入
2024年	新型コロナウイルス5類以降により、感染対策の厳戒態勢を解除

一般事業主行動計画（次世代法）

医療法人博康会　行動計画

職員がその能力を発揮し、仕事と生活の調和を図り働きやすい雇用環境の整備を行うため、次のように行動計画を策定する。

１．計画期間

2022年1月1日～2026年12月31日までの5年間

２．内容

目標１：地域雇用開発の更なる促進

地域雇用を活性化し、地域で育った若者や障害者が生まれ育った地元で社会活躍できる雇用の場を創出する。
また、これまで地域を支えてきた高齢者や地域で生まれ育った障害者の方々が地元で社会活躍できる雇用の場を創出する。

【取り組み】2022年1月1日～

地域（武岡支部エリア）の新入職員・高齢者・障害者の採用　１名以上/年
再チャレンジ採用制度導入の検討
短時間正職員制度の浸透

目標2：IT化の更なる推進

IT化の更なる推進により業務を効率化や生産性を向上し、所定外労働の削減、年次有給休暇取得の更なる向上（平均14日以上）を目指す。

【取り組み】2022年1月1日～

TeamsなどのOfficeアプリケーションを利用し、組織内の情報共有や事務作業等の効率化を図る。
既存の各種システムの有効性や課題を確認し、更なる業務の効率化を図る。

2021年12月22日策定

一般事業主行動計画（女性活躍推進法）

女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画

１．計画期間

2022年1月1日～2026年12月31日までの5年間

２．当院の課題

課題１：男女の平均継続勤務年数の差異はないが、勤続年数自体は短い

３．目標

男女ともに平均勤続年数を4年以上とする

４．取組内容と実施時期

取組１：利用可能な両立支援制度を周知し活用する

2022年1月～
準備：R3.1.1～利用可能な制度を洗い出し、専用ONENOTEを作成する。（効果的な周知方法を検討する）
2022年4月～
実施：Teamsにて利用可能な両立支援制度を周知する
2023年4月～
結果分析：Fromsにて周知と把握について確認を行う。また、各種制度の利用状況を確認する。

取組２：妊娠中、産前・産後休業や育児休業復帰後の配慮や処遇に関して周知し、次ステージに向けての準備を行う

2022年1月～
準備：R3.1.1～各種制度の取得後の配慮や処遇について整理し、専用ONENOTEを作成する。（効果的な周知方法を検討する）
2022年4月～
実施：Teamsにて各種制度の取得後の配慮や処遇について周知する
2023年4月～
結果分析：Fromsにて周知と把握についての確認を行う。また、各種制度の利用状況を確認する。

2022年1月1日策定

情報公表

2021年12月1日時点　男女の平均勤続年数の差異

項目	年数
女性の平均継続勤務年数	3.17
男性の平均継続勤務年数	3.89
差異	0.72